JBCの概要
一般財団法人日本ボクシングコミッションの沿革
※JBCルールにおけるコミッションの位置づけ
JBCルールにおける(財)日本ボクシングコミッションの位置づけは以下のとおり。
宣言
(財団法人)日本ボクシングコミッション(JBC)は昭和27年(1952年)4月21日、日本プロボクシング協会の推載により日本で行われる全てのプロ・ボクシングを統轄するために1国1コミッションの方針のもとに設立された。
以後ボクシング業界ならびに世論の支持を受けて順当な歩みを続け、昭和53年(1978年)10月13日付をもって財団法人として登記を完了し、これによってJBCの基盤は不動のものとなった。世界ボクシング界は真に日進月歩であり、試合ルール等においても世界共通のルールに即してゆく基本方針に基づいて幾多の改正が行われてきた。
今回も従来のルールを改訂並びに整備することとなり、以後日本におけるJBC管轄下のもとで行われる全てのプロ・ボクシングはこの新ルールによって運営、管理されるものであることを宣言する。
第1部 総則
ボクシングはスポーツであるが故にあらゆるボクシング試合はスポーツマンライクの態度をもって行われるべきである。
また、プロフェッショナル・ボクシングは、ビジネスの要素を持つことを認めるが、あくまでも正直なビジネスの倫理法則に合致すべき方法で行われることをもって方針とする。従って、JBCは不正破壊の行為に対しては、たとえ法規において合法と解釈されることがあっても、フェアープレイと誠実の精神を侵す場合は之を排斥する。
JBC・JPBA住所録
一般財団法人日本ボクシングコミッション、日本プロボクシング協会住所録
JBC
(一般財団法人日本ボクシングコミッション)
事務局名 | 郵便番号 | 住所 | 電話 |
JBC本部事務局 | 112-8575 | 東京都文京区後楽1-3-61 (株)東京ドーム内 | 03-3816-5761 |
JBC中部事務局 | 112-8575 | 東京都文京区後楽1-3-61 (株)東京ドーム内 | 03-3816-5761 |
JBC関西事務局 | 541-0051 | 大阪府大阪市中央区備後町1-4-16 備一ビル201 | 06-6263-5035 |
JPBA
(日本プロボクシング協会)
協会名 | 郵便番号 | 住所 | 電話 |
日本プロボクシング協会 | 112-8575 | 東京都文京区後楽1-3-61 (株)東京ドーム内 | 03-3812-7447 |
北日本プロボクシング協会 | 980-0022 | 宮城県仙台市青葉区五橋2丁目5-5土井ビル1F | 022-268-8557 |
東日本プロボクシング協会 | 112-8575 | 東京都文京区後楽1-3-61 (株)東京ドーム内 | 03-3812-5588 |
中日本プロボクシング協会 | 460-0008 | 愛知県名古屋市中区栄4-15-14東ハイホーム1F | 052-238-9610 |
西日本プロボクシング協会 | 556-0011 | 大阪府大阪市浪速区難波中3-7-2寿司善サウスビル201 | 06-6632-3798 |
西部日本プロボクシング協会 | 901-0201 | 沖縄県豊見城市真玉橋175-1 | 098-850-5888 |
資料
情報公開
一般財団法人 日本ボクシングコミッション 定款
JBC役員名簿
役員
理事長
萩原 実
(株式会社東京ドーム顧問)
執行理事
安河内 剛
(一般財団法人日本ボクシングコミッション本部事務局長)
理事
野中 雄一郎
(東京慈恵医科大学付属病院小児脳神経外科診療部長)
理事
中村 勝彦
(一般財団法人日本ボクシングコミッション試合役員会会長)
理事
小林 昭司
(日本プロボクシング協会協会長)
理事
東 信男
(中日本ボクシング協会協会長)
理事
山下 正人
(西日本ボクシング協会協会長)
評議員
評議員会
議長
北原 義一
(株式会社東京ドーム代表取締役会長CEO)
評議員
原田 政彦
(日本プロボクシング協会終身名誉会長)
評議員
髙橋 功
(東京都中小企業団体中央会特別顧問)
監事
評議員会
監事
菊地 裕太郎
(菊池綜合法律事務所 所長 弁護士)
監事
鴉田 隆司
(東京ドーム代表取締役副社長)
一般財団法人日本ボクシングコミッション組織図
各種報告書
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- 令和4年度財務諸表
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過去の各種報告書
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- 平成25年収支計算書②
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- 人事異動
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- 平成23年度事業報告書 別表2
- 平成23年度財務諸表
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- 平成22年度事業報告書 別表1
- 平成22年度事業報告書 別表2
- 平成22年度財務諸表
- 平成22年収支計算書
- 平成22年度事業計画書
- 平成22年度収支予算書
- 平成21年度事業報告書
- 平成21年度財務諸表
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- 平成19年度財務諸表
- 平成19年収支計算書
- 平成19年度事業計画書
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- 平成18年度事業報告書
- 平成18年度貸借対照表